イチゴ出荷に向けてWebで販売対策

イチゴ販売対策会議であいさつする国府田部会長(22日、筑西市で)

 JA北つくばいちご部会は22日、筑西市西榎生のJA北つくば営農経済センターで、イチゴの販売対策会議をWeb会議方式で開きました。生産者やJA、筑西地域農業改良普及センター、市場担当者ら21人が参加し、11月から始まるイチゴの出荷に向けて3市場とWebで意見を交わしました。今年度は、安定しない天候で栽培管理に苦労したが、病害虫防除や育苗管理、適期定植など肥培管理を徹底し順調に生育。良質で安定したイチゴの出荷を見込みます。

同部会の国府田昌弘部会長は「これからも生産者一丸となり努力して栽培・出荷をしていく。JA北つくばのイチゴをよろしくお願いしたい」とあいさつをしていました。

JAの藤田久友常務は「いよいよイチゴの出荷が11月から始まる。生産者、JA、市場が三位一体となって、しっかりと販売していこう」と呼び掛けました。

販売対策会議では、各市場担当者が市場情勢を説明し、「日々変わる産地との情報を密に取りながら、1円でも高く販売していく。例年通り良質なイチゴの出荷をお願いしたい」と話しました。その後、販売対策について生産者とJAから、安定供給を図ることや選果選別の徹底、イチゴの品質検査体制を強化することなどを市場担当者らに話し、今シーズンの出荷計画を確認しました。

同部会は、エコファーマーの認証を受けた46人の生産者が約10.1㌶で「とちおとめ」と、県オリジナル品種「いばらキッス」を栽培しています。農業生産工程管理(GAP)や天敵を使った生物的防除法を導入した減農薬栽培なども積極的に取り入れ、高水準での販売に力を入れています。今年度は、2021年5月下旬までに約143万パックの出荷を見込み、販売金額5億円を目指しています。

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知事に旬の味覚をPR

P06-イチゴ表敬訪問 筑西市特産のイチゴが収穫のピークを迎え、JAの國府田利夫組合長や須藤茂市長、いちご部会の中尾宏史部会長が1月17日、茨城県庁の橋本昌知事や茨城新聞社を訪問し、旬の味覚をPRしました。

 同市は県内有数のイチゴ産地。いちご部会は52人の生産者が約12㌶で「とちおとめ」と県オリジナル品種「いばらキッス」などを栽培します。出荷は5月下旬まで続き、今シーズンは約174万パック(1パック280㌘以上)の出荷を見込み、販売金額6億円を目指します。

 中尾部会長は「昨年の天候不順で苗の生育は良くなかったが、天候が回復し、例年通りの大きさで出荷できそう」と報告。試食した橋本知事は「甘くておいしい」と太鼓判を押しました。

甘くてジューシー

関東平野の真ん中で筑波山の麓の豊かな水と気候に恵まれ甘くて瑞々しいいちごを栽培しています。歴史としては昭和38年より約50年栽培を行い現在は「とちおとめ」「いばらキッス」を栽培しています。とちおとめは、果汁の糖度が高く酸味が低いのでとても甘く感じられ果肉も緻密でとてもジューシーな品種です。いばらキッスは茨城県オリジナル品種でとても甘く味のバランスがとても良い品種です。

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