ＪＡ北つくば下館梨共同選果場部会は３０日、筑西市布川のＪＡ北つくば梨選果場で、梨「豊水」の目ぞろえ会を開きました。同部会役員やＪＡ職員９人が参加し、本格的な出荷を前に選果基準の統一を図りました。

　今年度の「豊水」の出荷は、２６日から始まり、雨が例年よりも少なかったことや猛暑の影響で、若干小玉傾向のスタートとなったが、一昨年や昨年見受けられたみつ症（果肉障害）の発生はほぼ無く、品質は良好。多汁で甘みが強くきめ細かい食感の「豊水」に仕上がりました。

　目ぞろえ会では、同部会の外山高雄販売部長がサンプルの梨を前に、出荷時の色合いや傷、形などを確認。生産者同士話し合いながら選果基準の統一を図り、同部役員から部会員や選果員らに選果基準が伝えられました。

　選果場では、部会員が運び込んだ梨を選果員が、目視で１玉ずつ色合いや傷の有無などを確認。選果機で大きさや形を選別し、等級ごとに１０㌔の箱詰めにして京浜市場を中心に出荷しています。隣接する直売所では、新鮮な梨を購入することができ、贈答用の梨を買いにくる客で連日賑わいをみせています。

　同部会は３９人の生産者が約３１㌶で梨を栽培。「豊水」は９月１６日まで続き、その間「恵水」や「あきづき」も出荷され、「新高」「新興」「にっこり」と品種を変えながら１０月中旬まで出荷が続きます。

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　県内でも有数の梨の産地、筑西市で「幸水」の出荷が６日から最盛期を迎えました。同市布川のＪＡ北つくば下館梨共同選果場では、盆の需要期に合わせ作業員を増やしました。連日７０人態勢で作業し、日量約２０００㌜（１㌜１０㌔）が出荷されます。「幸水」は、みずみずしくシャリ感があり強い甘味が特徴。今年は梅雨明けが早く、猛暑日が続いたが、生産者の徹底した肥培管理により病害虫の発生も少なく、糖度・品質も良好で順調な出荷が続いています。

　選果場では、同選果場部会員が運び込んだ梨を選果員が、目視で１玉ずつ傷の有無や熟度などを厳しく確認。選果機で大きさや形を選別し、等級ごとに１０㌔の箱詰めにして京浜市場を中心に出荷しています。隣接する直売所では、新鮮な梨を購入することができ、贈答用の梨を買いにくる客で連日賑わいをみせています。

　同市は安政４年（１８５７年）から梨園を開いた日本最古の梨産地の一つで、県の銘柄産地の指定を受けています。同選果場部会員は３９人の生産者が約３１㌶で栽培。「幸水」は８月中旬まで出荷し、８月下旬月から「豊水」９月から「恵水」「あきづき」「新高」、１０月から「新興」「にっこり」と品種をリレーしながら出荷が続きます。

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　ＪＡ北つくばは７月２８日、筑西市上野に今年新設されたＪＡ北つくば梨選果場で、茨城県農林水産部の上野昌文部長や茨城県県西農林事務所、筑西市の視察に応じ、意見交換会を開きました。ＪＡ北つくばからは古澤諭組合長はじめ、常勤役員や管理職らが参加しました。

　視察では、ＪＡ関城支店営農経済課の柴淳史課長が選果施設や同場内を案内しながら概要を説明しました。選果から箱詰め作業を行うラインでは、外部からのホコリや異物の混入を防ぐための選果室が設置され、品質管理を徹底していることを確認。また、規格の統一と品質の安定を図り、消費者ニーズに対応するため、糖度や水果、褐変等を測定する内部品質検査装置（光センサー）を導入したことの他、選果時の転がりやコンベヤーの落差によって起こる傷みを防ぐ選果方法の無落差ベルト式を視察しました。

　同部の上野部長は「光センサーを導入した新梨選果場のこれからが非常に楽しみ。農業を取り巻く情勢は、厳しい状況ではあるがしっかりと考えていきたい」とあいさつしていました。

　意見交換会では、梨産地の高齢化問題や産地の維持に向けた取り組み、茨城県のオリジナル品種「恵水（けいすい）」について活発な意見が交わされました。また、ＪＡ管内の農業の現状や課題、取り組みなどを共有し、共に連携を図りながら生産者所得の向上や持続可能な農業を目指していくこと確認しました。

　古澤組合長は最後に「温暖化による異常気象が作物の生産に影響している。また、肥料や飼料、生産資材価格が高騰し、農業経営は厳しい状況にあるので、持続可能な農業のために今後ともお願いしたい」と話していました。

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　ＪＡ北つくば梨選果場部会は２５日、筑西市上野のＪＡ北つくば梨選果場で、梨「幸水」の目ぞろえ会を開きました。生産者やＪＡ約１００人が参加し、２７日から始まる出荷を前に選果基準を確認しました。同梨選果場では、部会員らがコンテナで搬入した梨を、選果員が目視で色合いや傷などを確認。内部品質検査装置（光センサー）で、糖度などを測定し、選果機で大きさや形の選別を行い、箱詰め後、市場へ向け出荷します。

　今年度は、例年並みの開花期を迎え、着果は良好に進みました。玉の肥大は、梅雨明けが早く、猛暑日が続いた影響で、若干小玉傾向のスタートとなる見込みですが、品質・糖度ともに十分で、順調な出荷が期待できます。

　目揃え会では、同部会選果部長の小川克己さんがサンプルの梨を前に、出荷時の色合いや傷、形などを確認。生産者同士話し合いながら選果基準の統一を図り、選果員らに伝えられました。

　筑西市は、県内でも有数の梨産地。同部会は、今年の３月に設立し、主体的自主運営を始めました。生産者７６人が約６０㌶で梨を栽培し、「幸水」「豊水」「恵水」「あきづき」「新高」「にっこり」と品種をリレーしながら１０月中旬まで出荷が続きます。

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　ＪＡは７月１９日、筑西市上野のＪＡ梨選果場（建物・選果機械設備新設）工事が完了し、竣工式を開きました。ＪＡの古澤諭組合長や常勤役員、田所嘉徳衆議院議員、須藤茂筑西市長、ＪＡ全農茨城、施工業者、ＪＡ梨選果場部会役員ら約９０人が出席し、落成を祝いました。建物・機械設備の総事業費は６億７１４０万円。国の強い農業・担い手づくり総合支援交付金事業の助成を受けました。

　古澤組合長は「梨選果場の新設は、持続可能な農業の実現に向けての取り組みや農業者の所得向上につながると確信している。更なる地域農業の振興に、より一層の支援・協力をお願いしたい」とあいさつ。竣工式では、完成を祝うテープカットが行われ、古澤組合長と同部会の箱守敬一部会長が起動ボタンを押し、選果機を稼働させました。

　新選果場の延面積は約２５８０平方㍍で、鉄骨造１階建て。新選果機は、２ライン設置され、内部品質検査装置（光センサー）で、糖度や水果、褐変等を測定する装置を導入して規格の統一と品質の安定を図ります。また、選果から箱詰め作業までを行うラインでは、外部からのホコリや異物等の混入を防ぐため、選果室を設置し、品質管理を徹底しています。

　同部会は、今年の３月に設立し、主体的自主運営を始め、生産者７６人が約６０㌶で梨を栽培。７月２７日から、露地物の品種「幸水」の出荷が始まり、品種を変えながら１０月中旬まで出荷が続きます。

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　県内有数の梨産地である筑西市で、ハウス梨「幸水」の出荷が１０日から始まりました。同市布川のＪＡ北つくば下館梨共同選果場では、ＪＡハウス梨部会員らがコンテナで搬入した梨を、選果員らが目視で色合いや傷などを確認し、選果機で大きさや形を選別。初出荷は、同部会員ら６人で４１㌜（１㌜５㌔）を市場へ向け出荷しました。

　今年度は、着果も良好に進み、天候に左右されることなく順調に生育。生産者の徹底した管理により、品質も良く数量も期待できます。

　同部会は生産者７人が約２．４㌶でハウス梨を栽培しています。今年度は１万㌜の出荷を見込み、販売金額３５００万円を目指しています。ハウス梨は露地ものに比べて早期の出荷が可能なことから高単価が見込めるメリットがあります。ハウス梨の出荷ピークは７月１８日頃で、７月２２日まで出荷が続きます。７月末頃からは主力の露地ものが出荷され、「幸水」「豊水」「恵水」「あきづき」「新高」「にっこり」と品種をリレーしながら１０月上旬まで出荷が続きます。

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　県内有数の梨の産地である筑西市で２日、ＪＡ北つくば梨選果場部会が梨の中期管理講習会を開きました。講習会は、同部会の大木守さんが管理する圃場（ほじょう）で開かれ、部会員やＪＡ、筑西農業改良普及センター約６０人が参加。これまでの生育状況を振り返り、大玉多収穫につなげようと摘果作業のポイントや今後の病害虫防除について確認しました。

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　梨の開花を直前に控えた筑西市で４月６日、ＪＡ北つくば下館梨選果場部会が初期管理講習会を開きました。講習会は同部会の部会員が管理する圃場（ほじょう）で開かれ、生産者やＪＡ、筑西地域農業改良普及センター約４０人が参加し、満開予測時期や霜害対策、今後の病害虫防除などを確認しました。

　梨品種「幸水」の開花始めは１０日で、満開時期は１４日頃と平年並みの予想。今後気温が平年よりも高く推移した場合は、開花が早まる可能性があります。同日は、「新高」や「にっこり」など「幸水」よりも開花の早い品種については開花が見られました。

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　ＪＡ北つくば梨選果場部会青年部は２９日、筑西市上野のＪＡ北つくば関城青果プラントで、同部の設立総会を開きました。同選果場部会役員や同青年部員、ＪＡ職員ら１５人が参加。同部の設立にあたり３議案を提案審議し、規約や役員の承認、令和４年度の事業計画について原案通り可決されました。

　同青年部は、梨栽培等に関する知識・技術の習得や他産地との交流・情報交換を行い、地域社会の農業振興を図り、部員相互の親睦と梨産地の発展を図ることを目的に、４５歳以下の梨を栽培する生産者１２人で構成されています。今年３月１５日には、同選果場部会の設立を迎えたことに伴い、若手生産者でも地元の梨を盛り上げ、有利販売につなげていこうと同青年部を立ち上げました。

　同青年部は今後、梨の栽培管理講習会や視察研修、販売促進活動の他、保育園や小学校などへの食農教育活動にも取り組む計画をしています。

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